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メンタルヘルスに対する正しい対応と
健康で生産性の高い組織づくりをサポートします
よくあるお悩み・ニーズ
- 突然のスタッフの体調不良…どう対応すればいい？
- 体調不良が原因で休んだり、辞めたりするスタッフがいる
- リモートワークで社員の様子を把握するのが難しくなった、コミュニケーションが減り、体調不良の社員が目立つようになった
一人一人の影響力が大きいからこそ
小規模な組織では人数が少ない分、社員一人一人の健康度や活力・モチベーションが業績や社風に直に響きます。
人材が一人抜けると業務が回らなくなることもあります。
だからこそ健康で生産性の高い組織づくりが必要ですが、小規模な組織では専門の部署や人材がいないため、取り組み方が分からなかったり、知識やノウハウ不足から間違った対応をしてしまっていることもあります。
さらに、これまで全く問題がなかった組織でも、リモートワークの導入により、オンオフのメリハリがつけられなくなったり、コミュニケーションが減り、体調不良を起こす社員が出てくるという問題も起こっています。
30名以下の組織の半数が取り組めていない現状
厚生労働省の調査によると、50名以上の事業所の92.8％がメンタルヘルス対策に取り組んでいるのに対し、30～49名の事業所では69.1％、10～29名の事業所では53.5％にとどまっており、小さな組織では取り組みが進んでいない現状が明らかになっています。
どのような組織でもメンタルヘルス不全は起こりますが、小さな組織では専門の体制がなく、役割が不明確なため、対応が後手に回ってしまったり、知識のなさや思い込みから良かれと思って間違った対応をして悪循環に陥ってしまうこともあります。
適切なケアができなければ、不調が長引く原因となり、再発率も高くなります。当該社員にとってキャリアや人生に大きな損失となりますし、企業の業績にも悪影響となります。
また、適切に対応できなければ安全配慮義務違反やハラスメントとなり、企業責任を問われます。
不調の原因が仕事ではなく個人的なことであっても、企業には「労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をする」義務があり、「知らなかった」とか「個人的な問題」では済まされません。
初期対応を間違えて、個人にとっても組織にとっても不幸な結果になることがないよう、30名以下の企業限定で、メンタルヘルス緊急対応サービスを行っています。
30名以下の企業限定
【メンタルヘルス緊急対応サービス】
主なサービス内容
- ヘルスケア対策課題チェック
- 経営者・役員・担当者へのメンタルヘルス対策に関するコンサルテーション
- 体調不良の社員への個別相談対応
- 体調不良の社員・上司・人事・経営者等の同席面談、グループコンサルテーション
- 健康な職場づくりへのコンサルテーション、仕組みづくり
- 社員研修・動画教材
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