経営に「心理学」を活用することで、
人材の育成・定着、利益体質への転換を図ることができる
経営者のための個別心理コンサルティング

「職場の人間関係」は
最重要経営課題

経営者として「人」の相談ができる専門家はいますか?

会社経営には、財務や法律、労務や人材活用など様々な専門知識が必要となります。

経営者の仕事はビジョンを決め、会社の方向性を示していくことですから、専門知識を全て経営者自らが細かく知っておく必要はなく、経営者として必要なのは、信頼できる外部の専門家を活用していくことでしょう。
法務なら弁護士、税務や会計のことなら税理士、労務のことなら社労士、特許や商標に関しては弁理士と、あなたも様々な専門家を既に活用なさっていることと思います。

一方で、企業の大きな財産の一つである「人」に関する分野はいかがでしょうか?

厚生労働省の調査によると、従業員が悩みや不安、ストレスを感じる要因で最も大きいのは「職場の人間関係」である、というデータが出ています。

つまり、「職場の人間関係」は、給与や仕事の内容以上に、人材の流出や生産性の低下を招く、重要な経営課題となっているのです。

その「人」に関する経営課題を分析し、課題解決をするのに役立つのが「心理学」です。

弁護士、税理士等、他の専門家が何年もの専門的な学習と実務経験により知識を得ているのと同様、心理の専門職も大学や大学院で専門的に学び、何年もの臨床経験を積んで専門知識を得ています。

しかしながら、心理学を経営に生かすという視点で、専門家と契約している企業はほとんどなく、せっかく素晴らしい商品、サービスを持っていても人材育成が追い付かなかったり、職場の人間関係のトラブルで本来の利益が得られていない…そのような企業が多いのが実情となっています。

御社が下記のような課題を抱えているなら、人間関係やコミュニケーションの専門家である心理コンサルタントの力を活用することで解決できます。

  • 会社の成長に人材育成が追い付かない
  • 社長の自分がいつも忙しく、社内のことまで目が行き届いていない
  • 社員がなかなか定着しない
  • 会社の雰囲気が暗い、活気がない
  • 人間関係を理由に辞める社員がいる
  • 自分自身のストレスを軽減したい
  • 自分自身の経営者としての在り方にもっと軸を持ちたい
  • セルフコントロール力を上げたい
  • 目先のことに追われるのではなく、会社の方向性・ビジョンを明確にしたい
  • ファミリービジネスを経営していて、家族関係と会社の課題がごっちゃになっている
  • 2代目、3代目として、先代との間に葛藤がある

人間心理を理解することで、
セールス力、契約力アップ!も

さらに、お客さまに対するセールスや、ビジネスパートナーとの条件交渉にも、心理学の知識やスキルは不可欠です。

「商品が売れない…」
「契約が取れない…」

そんなお悩みを持つ方のほとんどは、お客さまの求めているものを理解せずに、商品説明ばかりしていたりします。

そして、契約が取れないと、
「商品やサービスがよくないんだな…」
と、自信を無くしてしまいます。

しかし、商品やサービスが売れない真の理由は、その商品やサービスがよくないのではなく、商品やサービスが提供できる価値を、お客さまに理解できる形で伝えられていないから、です。

商品やサービスの価値を伝えるには、商品説明を詳しくするのではなく、お客さまの心理を理解し、お客さまが何にお困りでどう改善していきたいのかを把握する必要があります。

その時に役立つのが心理学です。

『内的バージョンアップ』心理学講座で、学んでいただいた経営者、個人起業家、士業の方々は、一様に
「クロージングのストレスが全くなくなった」
「増額や新規成約が、力みなく和やかにお話して簡単に取れるようになった」
とおっしゃいます。

見込み客との対話の時に使うトークスクリプトを作成して、会社全体でセールスのスキルを共有するようになり、全社的に成約率が大幅にアップしたという企業もあります。

そのような取り組みを通じて、単に売り上げが上がるだけではなく、従業員やセールスパーソンが「自分たちは顧客の役に立つ素晴らしい商品、サービスを提供しているんだ」と自信が持てます。

その自信や、「貢献している」という感覚が、離職率の低下、社内の活性化にもつながります。

つまり、経営に「心理学」を取り入れることで、人のこともお金のことも、両輪がさらにうまく回っていくのです。

法務や財務に専門家を活用するのと同じように、心理学の専門家と会社経営を一緒に考え、自社の強みを引き出しながら、さらなる成長を目指していきませんか。

顧問契約料:月額5万円(税抜)~

※個別心理コンサルティング頻度によって変わります。
※経営者さまの影響力がダイレクトに届く社員数20名までの企業、事務所限定とさせていただいております。

詳細は下記よりお問い合わせくださいませ。

コンサルティングの際の共通言語を持っていただくため、経営者さまには、『内的バージョンアップ』心理学講座のご受講をしていただくことを必須としております。